「スポーツエールカンパニー2026」６年連続認定で“ブロンズ”を取得

2026/2/12

～　当社および当社グループが従業員の健康増進を戦略的に取り組んでいます　～

　日東精工株式会社（代表取締役社長：荒賀誠、本社：京都府綾部市井倉町梅ヶ畑20 番地、東証プライムURL ： https://www.nittoseiko.co.jp/ ）は、当社連結子会社の日東公進株式会社（代表取締役社長：小雲康弘、本社：京都府綾部市、URL：https://nittokoshin.co.jp）および株式会社ファイン（代表取締役社長　稲津巧巳、本社：京都府綾部市、URL：https://fine.nittoseiko.co.jp/）とともに、本年1月30日に「スポーツエールカンパニー2026」の認定を受けましたので、ここにお知らせいたします。

　なお、当社は6年連続認定で「ブロンズ」を取得し、当社グループの日東公進は5年連続認定で「ブロンズプラス認定」を、またファインは「プラス認定」をそれぞれ取得しました。

■背景

　当社は、健康を増進し、よい人づくりを行うことを社是にうたい、設立当初から健康で働きやすい職場環境づくりに努めています。新中期経営計画「Mission G-final」の「人財戦略」においても社員の「健康増進」を重要テーマに掲げ「健康で幸せを感じる働きやすさの追求」を目指しています。

　このような継続した健康増進の取り組みの結果、2021年、2022年、2025年の「健康経営銘柄（大規模法人部門）」および2020年から４年連続「健康経営優良法人（ホワイト500）」、さらに2024年には「きょうと健康づくり実践企業‐最優秀賞」の認定を受けております。

■スポーツエールカンパニーとは

　スポーツ庁の認定制度であり、従業員の健康増進のために「スポーツの実施に向けた積極的な取り組み」を行っている企業を認定する制度です。スポーツ競技に限らず、徒歩通勤や休み時間の体操など、従業員がスポーツを実施するきっかけづくりを企業が行うことで、従業員の健康増進に繋げ、国民全体のスポーツ実施率の向上や、企業の社会的評価の向上を目指しています。

　認定基準においては、取り組みの対象が特定の従業員にとどまらず、企業、事業所全体で推進している取り組みであること、経営者等の理解を得て・企業・事業所等の内部の取り組みが明確化されていること、実施内容・導入手順・運用方法等の公表が可能であることなど、６項目を満たす必要があります。認定基準をクリアした企業に対して、スポーツ庁より発行の「スポーツエールカンパニー2026」の認定証が交付されます。

【認定内容】
・従業員のスポーツ実施率が70％以上は「＋（プラス）認定」
・7回以上認定は「シルバー認定」
・5回以上認定は「ブロンズ認定」

■当社の取り組み

　当社は、創業当時からの経営理念である「我らの信条」に「健康増進」を掲げており、2019年４月にグループ企業の従業員が健康でいきいきと働くことのできる会社づくりを目指すことを宣言いたしました。

　それに基づき、健康経営推進委員会を発足いたしました。重点課題には、「生活習慣病などの疾病発生予防・重篤化予防」、「メンタルヘルス不調等のストレス関連疾患の予防」、「労働時間の適正化、ワークライフバランスの確保」を掲げ、その取り組みとして従来から実施している「朝のラジオ体操」や「野球、バトミントンなどの部活動」に加え、体力年齢チェックの実施や「Nicotto７（ニコット７）※1」にチャレンジしています。

　また、昨年11月に開催された綾部市民駅伝大会では、当社から３チームが出場し、日頃の体力づく
りの成果を発揮し、和気あいあいとさわやかな汗を流しました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2025年の綾部市民駅伝競走大会の集合写真）

※1「Nicotto７」について：
生活習慣病リスクの改善を目的とした７つの取組みの名称。KPIを設け、健康的な生活の習慣化・定着による健康リスクの軽減と、活力ある職場づくりに取り組んでいます。

■今後の取り組み

　従業員および家族の健康は、会社にとってもかけがえのない「財産」であると考え、ひとりひとりの多様性に応じた心と体の健康を自ら考えて行動できる人づくり、環境づくりを推進し、組織を活性化し生産性を高めることで、さらなる企業価値向上を図ってまいります。

　また、当社のみならず国内外のグループ会社にも健康経営を展開してまいります。

■会社概要

　日東精工株式会社（東証プライム）は、工業用ファスナー（ねじ）やねじ締め機、計測・検査装置などを製造販売するメーカーです。世界で初めて精密ねじの量産化を成功させ、精密ねじ、セルフタッピンねじでは、大きなシェアを誇ります。人口３万人余りの京都府綾部市に本社を置きながら、10の国と地域に30社のグループ企業を有し、「よい自己をつくり、よい仕事をし、よい貢献をする」という社是に基づき地域の雇用と発展に寄与することを目指しています。

ニュースリリース